65歳以上の人において、内臓脂肪と認知機能が関係していることを発見

肥満には、主に皮下脂肪型と内臓脂肪型の2つのタイプがあり、一般的には腹囲やBMI^*3 がその指標とされています。そのうち内臓脂肪型は、おなかを中心とした内臓の周りに脂肪がついた肥満のことで、生活習慣病の発症リスクと関係することが知られています。しかし、内臓脂肪を正確に測定する方法はコンピューター断層撮影（CT）検査が一般的で、その侵襲性や測定の煩雑さから医学的な研究はあまり進んでいません。
認知症は、近年注目されている疾患のひとつであり、予防が重要であることが解明されつつあります。予防因子のひとつとして、肥満抑制が重要であるという研究報告がありますが、腹囲やBMIを指標とすることには限界があることがわかってきています。
そこで、花王が独自に開発した「内臓脂肪計^*4 」を用い、弘前大学COIが実施する大規模なコホート研究^*5 「弘前市いきいき健診」の中で、内臓脂肪と認知機能の関係性について調べました。

2016～2017年に実施された「弘前市いきいき健診」に参加された65～80歳の方のうち、認知症と診断された方などを除く2,364名を解析対象としました。
内臓脂肪は上記内臓脂肪計を用いて測定し、得られた内臓脂肪量の中央値を基準に内臓脂肪が多いグループ（N=1,143）と少ないグループ（N=1,221）に分けました。認知機能は、認知症のスクリーニング検査「MMSE^*6 」を用いて評価し、脳の構造は、核磁気共鳴画像法（MRI）を用いて、脳萎縮、白質病変、側脳室周囲病変、血管周囲腔拡大、脳出血について調べました。これらの評価結果をグループ間で比較する際には、これまでに認知症に関係すると報告されている因子（高血圧、糖尿病、うつ、喫煙、飲酒など）の影響がないように調整を行ないました。

内臓脂肪が多いグループは、少ないグループと比較して、MMSEのスコアが低く、認知機能が有意に低下していました（図2）。これは、これまでに認知症に関係すると報告されている因子の影響を除いた後の結果であり、内臓脂肪は、これらの因子とは独立して、認知機能と有意に関係することがわかりました。

認知症の患者では、白質病変などの脳の構造異常を生じていることが報告されています。そこで、内臓脂肪と脳の構造異常との関係性を検討しました。その結果、内臓脂肪が多いグループは、少ないグループと比較して、白質病変および血管周囲腔拡大が有意に発症していることがわかりました（図3）。

今回、65歳以上で内臓脂肪が多い人は、認知機能が低下しており、脳の構造異常も発生していることがわかりました。つまり、内臓脂肪を減らすことは、これまで言われているような高血圧などの循環器疾患リスクを減らすだけでなく、認知症リスクを減らすことにも寄与する可能性があると考えられます。
今回の成果は、「弘前市いきいき健診」の健康ビッグデータを活用できたからこそ明らかとなった、内臓脂肪に関する新しい知見です。引き続き、さまざまな視点から内臓脂肪に関する知見を探究し続けることで、世界中の人々の健康づくりに貢献してまいります。

AMED日本医療研究開発機構（認知症研究開発事業）「健康長寿社会の実現を目指した大規模認知症コホート研究」（JPSC-AD）では、健康長寿社会の実現に向けて追跡調査を行なっています。全国8地域において新たな認知症のコホートを創設し、各地で収集された匿名化後の個人データを統合することにより地域高齢者1万人からなる大規模認知症コホート研究を設立しました。さらに、最新の生命科学の研究手法と知見を融合させ、認知症の危険因子・防御因子を同定するとともにその病態を解明することを目的としています。本研究成果は、わが国の高齢者における認知症・うつ病の予防対策の確立に寄与し、国民の保健・医療・福祉の向上につながることが期待されます。

弘前大学COIでは、全国8地域からなる地域高齢者1万人の大規模認知症コホート研究の拠点のひとつとして、弘前市における認知症コホート研究「弘前市いきいき健診」を2016年から展開しています。